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電話代行はどこまで聞ける?5業種別のヒアリング項目と設計のコツ

電話代行というと、「会社名・氏名・電話番号を聞いて取り次ぐだけ」というイメージをお持ちではありませんか?
しかし、電話代行の活用範囲はそれだけではありません

業務内容に合わせてヒアリング項目を設定すれば、相談内容や希望日時、商品情報、現場の状況など、社内で次の対応をすぐに進められるだけの情報まで聞き取ってもらうことが可能です。うまく活用すれば、折り返しの手間や確認漏れを減らし、対応スピードを大きく改善できます。

 

本記事では、電話代行で一般的に聞いてもらえる内容に加え、業種別に設定できる追加ヒアリング項目と、その活用例を詳しくご紹介します。自社の業務に合った聞き取り内容を知ることで、電話代行をより効果的に使いこなすヒントが見つかるはずです。

すでに「うちの業務ならこんな項目を聞いてほしい」というイメージがある事業者様は、以下からお気軽にご相談ください。
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電話代行の基本的なヒアリング項目

電話代行では、電話をかけた方の基本情報や問い合わせ内容を確認し、担当者へ引き継ぎます。
「〇〇様からお電話がありました、折り返しをご希望です」——この一言の裏側では、実はいくつかの項目が確認されています。
まずは、一次受付で確認する基本的なヒアリング項目をみていきましょう。

電話をかけた方の会社名・氏名

電話代行の受付では、最初に電話をかけた方の会社名や氏名を確認します。

法人からの問い合わせであれば、会社名だけでは情報として不十分です。「株式会社〇〇の田中様」まで確認できていないと、担当者は「うちの取引先にこの会社あったかな」と考える時間が発生してしまいます。部署名や担当者名まで聞いておくことで、この確認の手間をなくせます。

個人からの問い合わせであれば、氏名の確認が基本です。ただし、名前だけでは「以前ご利用いただいたお客様か、初めてのお問い合わせか」がわかりません。既存客か新規かをその場で確認しておけば、担当者は折り返す前に、対応履歴を見るべきか、初回対応の準備をすべきかを判断できます。

折り返し先の電話番号

担当者から折り返しが必要な場合は、連絡先となる電話番号を確認します。

電話番号は、聞き間違いが起きやすい情報の一つです。「080」と「090」、「1」と「7」など、似た音を聞き違えたまま担当者が折り返してしまうと、電話がつながらない、あるいは全く知らない人にかけてしまう、といったトラブルにつながります。復唱による確認は、この小さな聞き間違いを防ぐための基本動作です。

また、「日中は外出が多いので、17時以降にお願いします」といった、相手が出やすい時間帯の情報も、担当者が折り返すタイミングを決めるうえで参考になります。

代表電話にかけてきたものの、実際の連絡先は担当者の携帯や直通番号だった、というケースも珍しくありません。
どの番号にかければよいのかが曖昧なまま引き継がれると、担当者は「この番号でいいのか」を確認するところから始めなければならなくなります。
折り返し先が最初から明確になっていれば、このひと手間がなくなります。

問い合わせの概要

電話代行では、誰からの電話かだけでなく、どのような用件で連絡があったのかも確認します。

商品やサービスに関する問い合わせ、予約や申し込み、既存のお客様からの相談、担当者への伝言——電話の目的は一本ではありません。
「何についての電話なのか」がわからないまま担当者に引き継がれると、担当者は折り返した瞬間に、相手の話を一から聞き直すことになります。問い合わせの対象となる商品名やサービス名がわかっていれば、この「一から」を防げます。

さらに、「折り返しを希望されているのか」「伝言だけで対応は不要なのか」も、確認しておきたい重要なポイントです。この一言があるかないかで、担当者は「今すぐ対応すべき電話か、後で確認すればよい伝言か」を、受け取った瞬間に判断できるようになります。

電話代行では、基本情報の聞き取り以外にも、問い合わせ対応や予約受付、受注受付など、さまざまな業務を依頼できます。電話代行の対応範囲については、以下の記事で詳しく紹介しています。

 

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電話を取るだけではない電話代行とは?対応範囲と小規模事業者の活用例

追加ヒアリングを依頼すると何が変わる?

加ヒアリングを依頼すると何が変わる?

電話代行に追加ヒアリングを組み合わせると、受付の質がぐっと変わります。名前や連絡先だけでなく、折り返しや社内共有に必要な情報まで、電話を受けたその場で確認できるようになるのです。

折り返し前に、相手の「知りたいこと」が見えてくる

追加ヒアリングを設定しておけば、担当者は折り返す前から問い合わせ内容をある程度つかんだ状態でスタートできます。

商品についての問い合わせなのか、予約や日程調整なのか、既存のお客様からの相談なのか。それが事前にわかっているだけで、担当者は必要な資料や過去の履歴を準備してから連絡できます。「とにかく折り返してみる」対応から、「状況を踏まえて連絡する」対応へ。この差は、相手に与える印象にも直結します。

さらに、問い合わせ内容によって対応すべき担当者が異なるケースも少なくありません。受付時に用件を確認しておけば、営業担当、事務担当、現場担当など、適切な人に一直線で引き継げます。

「これは急ぎか?」が、電話を受けた瞬間にわかる

追加ヒアリングでは、問い合わせの内容に加えて、対応の緊急度に関わる情報も拾うことができます。

「今日中の対応が必要か」「希望日まで余裕があるか」「現場でトラブルが発生しているか」。こうした情報が受付時点でわかっていれば、社内での優先順位づけは驚くほどスムーズになります。

ただし、電話代行が専門的な判断を下すわけではありません。役割はあくまで、必要な情報を受付時に確認し、社内の担当者がすぐ判断できる形に整えて報告すること。緊急性の最終判断や具体的な対応方針は、自社の担当者の仕事です。

「もう一度お伺いしてもよろしいですか?」を、なくす

受付時に必要な情報を確認しておけば、担当者が折り返したときに基本情報を聞き直す一手間がなくなります。

会社名や氏名、電話番号はもちろん、問い合わせの対象や希望日時、状況の概要まで整理されていれば、折り返し後の会話は驚くほどスムーズです。相手に同じ説明を何度もさせてしまう気まずさもなくなり、担当者は「確認」からではなく「対応」から会話を始められます。

追加ヒアリングは、電話対応をすべて完結させる魔法ではありません。けれど、社内の初動を早め、担当者が次の一手にすぐ動ける状態をつくる。そのための、地味だけれど効果的な情報整理術と言えるでしょう。

電話代行で追加できるヒアリング項目【業種別】

電話代行で追加できるヒアリング項目【業種別】

追加ヒアリングで確認する項目は、業種や問い合わせ内容によって異なります。ここでは、業種別に追加しやすいヒアリング項目と、受付後の活用例を紹介します。

施工・修理・メンテナンス業

施工・修理・メンテナンス業では、現場の状況を把握するための情報が重要です。受付時に必要な項目を確認しておくことで、担当者が折り返す前に、現場の場所や不具合の内容を確認しやすくなります。

 

■追加ヒアリング項目の例

  • 現場や物件の住所
  • 対象となる設備や機器
  • 発生している不具合
  • エラー表示の有無と内容
  • いつから発生しているか
  • 現在も使用できる状態か
  • 訪問を希望する日時
  • 現場担当者の氏名と連絡先

 

■活用例
設備の不具合に関する電話では、どの設備にどのような症状が出ているのか、いつから発生しているのかを確認します。エラー表示がある場合はその内容も聞いておくと、担当者が状況を把握しやすくなるでしょう。
さらに、現場や物件の住所、訪問希望日時、現場担当者の連絡先なども、必要に応じて確認できます。受付時にこうした情報を整理しておくことで、社内の担当者は緊急性や必要な準備を判断しやすくなります。

不動産・物件管理業

不動産・物件管理業では、物件情報と問い合わせ内容を正確に確認することが大切です。入居者からの連絡なのか、オーナーや管理会社からの連絡なのかによって、社内での引き継ぎ先が変わる場合もあります。

 

■追加ヒアリング項目の例

  • 物件名と部屋番号
  • 入居者・オーナー・管理会社などの区分
  • 問い合わせ箇所
  • 不具合やトラブルの状況
  • 発生した日時
  • 水漏れや停電など緊急性に関わる情報
  • 在宅状況
  • 折り返し可能な時間帯

 

■活用例
水漏れや設備不良の連絡では、物件名や部屋番号に加えて、どこで何が起きているのかを確認します。発生した日時や現在の状況もあわせて確認しておくと、担当者が内容を把握しやすくなります。
また、在宅状況や折り返し可能な時間帯を確認しておけば、管理担当者や修理担当者への引き継ぎもスムーズです。電話口で物件とトラブルの概要を整理しておくことで、社内の初動にもつなげやすくなるでしょう。

士業・コンサルティング業

士業やコンサルティング業では、相談内容の分野や期限を確認しておくことで、担当者が折り返す前に状況を把握しやすくなります。ただし、専門的な助言や受任可否の判断は電話代行が行うものではなく、担当者が行う範囲です。

 

■追加ヒアリング項目の例

  • 相談したい分野
  • 相談内容の概要
  • 個人からの相談か法人からの相談か
  • 依頼を検討している時期
  • 期限や期日があるか
  • 初回相談か、すでに依頼中の案件か
  • 面談を希望する日時
  • 希望する相談方法

 

■活用例
初回相談の問い合わせでは、相談したい分野や概要を確認します。個人からの相談なのか、法人からの相談なのかを確認しておくと、担当者が対応内容を整理しやすくなります。
また、期限や期日がある相談の場合は、その情報も重要です。受付時に相談分野や希望日時を確認しておくことで、対応できる担当者や必要な資料を確認してから折り返すことができます。

EC・通販・小売業

EC・通販・小売業では、注文内容や商品情報を確認できると、担当者が受注システムや配送状況を調べやすくなります。問い合わせの対象を明確にしておくことが、スムーズな引き継ぎにつながります。

 

■追加ヒアリング項目の例

  • 注文番号
  • 商品名や商品番号
  • 購入した店舗やサイト
  • 購入日
  • 問い合わせ内容
  • 配送状況
  • 返品・交換・キャンセルの希望
  • 商品の状態

 

■活用例
配送状況や返品・交換の問い合わせでは、注文番号や商品名、購入日などを確認します。購入した店舗やサイトが複数ある場合は、どこで購入した商品なのかも確認しておきましょう。担当者が内容を調べる際の手がかりになります。
商品の不具合や破損に関する問い合わせでは、商品の状態や希望する対応も確認項目に含まれます。受付時に注文内容と問い合わせの対象を整理しておくことで、担当者が確認すべき情報を把握しやすくなるはずです。

予約制サービス・施設

予約制サービスや施設では、希望日時や利用条件を確認することで、予約に必要な情報を整理できます。新規予約だけでなく、予約変更やキャンセルの受付でも、確認項目を決めておくと引き継ぎがしやすくなります。

 

■追加ヒアリング項目の例

  • 希望するサービスやプラン
  • 利用希望日と時間
  • 利用人数
  • 新規予約・変更・キャンセルの区分
  • 既存予約の受付番号
  • 利用者の年齢など必要な条件
  • 希望店舗や利用場所
  • 特記事項や事前に伝えたい内容

 

■活用例
新規予約や予約変更の連絡では、希望するサービスやプラン、利用希望日、利用人数などを確認します。予約変更やキャンセルの場合は、既存予約の受付番号や予約者名を確認しておくと、社内で内容を照合しやすくなります。
また、利用者の年齢や希望店舗、事前に伝えておきたい内容など、サービスによって必要な項目は異なります。受付時に予約に必要な条件を確認しておくことで、社内で空き状況の確認や正式な予約手続きを進めやすくなります。

電話代行にはどこまで聞いてもらえる?

電話代行にはどこまで聞いてもらえる?

「結局、うちの業務にどこまで対応してもらえるのか」——ここが一番知りたいところではないでしょうか。電話代行で確認できる内容は、事前に決めた項目や共有するマニュアルによって、実は大きく変わります。
ここでは、電話代行が対応できる聞き取りの範囲と、社内へ引き継ぐべき内容を具体的に解説します。

「うちの項目」に沿って、自由に設計できる

電話代行は、決まったフォーマットで受付するだけの仕組みではありません。あらかじめ設定したヒアリング項目に沿って、電話口で必要な情報を確認してもらえます。

会社名や氏名といった基本情報だけでなく、業務に合わせた独自の項目を追加することも可能です。
商品名、相談分野、現場住所、希望日時など、「担当者が折り返す前にこれだけは知っておきたい」という情報を、そのまま確認項目として設定できます。

さらに、問い合わせ内容に応じて選択肢を設けた質問にも対応可能です。
「新規の問い合わせか、既存のお客様からの連絡か」「予約・変更・キャンセルのどれに該当するか」といった項目をあらかじめ用意しておけば、受付の時点で内容がきれいに整理された状態になります。

マニュアルやFAQも、そのまま活かせる

すでに社内にマニュアルやFAQがあるなら、それに基づいた確認も可能です。ゼロから項目を考える必要はありません。

注文番号や契約状況、予約番号、利用中の商品・サービス名など、社内で確認に必要な情報を受付時に聞き取ってもらえます。あらかじめ確認項目を決めておくことで、担当者はシステムや顧客情報の確認からスムーズに対応をスタートできます。

問い合わせ内容によっては、条件に応じた追加質問にも対応します。
商品に関する問い合わせなら商品名や購入日を、予約に関する問い合わせなら希望日時や人数を確認する、といった柔軟な運用です。

ただし、FAQの作成方法や受付フローの設計そのものは、また別の話。電話代行を自社に合わせてカスタマイズする方法や、問い合わせ内容に応じた受付設計については、関連記事で詳しくご紹介しています。

▼関連記事
24時間コールセンター代行で複雑な電話も安心!成果につながるカスタマイズの基本

 

自社の場合、結局どのヒアリング項目を設定すればいいのか分からない」——ここまで読んでみて、そう感じた事業者様もいらっしゃるかもしれません。
そんなときは、まず自社の電話対応フローを整理することから始めてみませんか。

資料では、受付時に確認する項目・問い合わせ内容ごとの対応分岐・社内での報告先を、どう整理すればよいかを具体的な手順に沿って解説しています。
無料でダウンロードいただけますので、ヒアリング項目を設計する際の準備にぜひお役立てください。

 

「判断」は担当者の仕事、「整理」は電話代行の仕事

一方で、電話代行にも役割の境界線があります。事実関係の確認や決められた項目の聞き取りはできますが、専門的な判断が必要な内容は担当者への引き継ぎが前提です。

見積金額の確定、修理や施工の可否、法律・税務に関する専門的な助言。これらは電話代行が判断する領域ではありません。返金や補償の決定、例外的な予約対応、緊急性についての最終判断も同様に、担当者が行うべき仕事です。

電話代行の役割は、すべての問い合わせをその場で完結させることではありません。電話口で必要な情報を確認し、担当者が「すぐ判断できる」状態に整えて引き継ぐこと。それこそが、電話代行の本当の価値です。

どこまでを電話代行で確認し、どこからを社内で対応するのか——この線引きを事前に決めておくだけで、受付後の対応は驚くほどスムーズになります。

追加ヒアリング項目を決めるときのポイント

「聞ける項目は、できるだけ多く設定しておきたい」——そう考える方も多いのではないでしょうか。しかし、追加ヒアリングは、多ければよいというものではありません。
ここでは、受付時に確認する項目を決める際に意識したいポイントを紹介します。

起点は「担当者が知りたいこと」

追加ヒアリング項目を決める際は、「何を聞くか」ではなく「担当者が折り返し後に何を必要としているか」から逆算するのが近道です。

たとえば、担当者が電話を受けたあとに毎回同じことを確認しているとしたら、それはまさに受付時に聞いておくべき項目のサインです。商品名、希望日時、相談内容の概要、現場住所など、折り返す前にわかっていれば動きやすい情報を、まずは洗い出してみましょう。

一方で、聞き取ったものの実際の対応には使わない情報まで確認してしまうと、電話をかけた方の負担が増えるだけになってしまいます。
追加ヒアリングは「聞けること」ではなく「使える情報」を中心に設計することが重要です。

「毎回聞く項目」と「必要な時だけ聞く項目」を分ける

ヒアリング項目は、すべての電話で確認する項目と、問い合わせ内容によって追加する項目に分けて整理すると、格段に運用しやすくなります。

会社名や氏名、電話番号、問い合わせの概要などは、多くの受付で必要になる基本項目です。一方、注文番号や現場住所、希望日時、契約状況などは、問い合わせ内容によって必要性が変わる項目にあたります。

また、電話をかけた方がその場で答えられない項目があることも想定しておきたいポイントです。
わからない場合に無理に聞き出そうとするのではなく、担当者からの折り返しで確認する項目として最初から分けておけば、一次受付の流れを止めずに済みます。

「聞きすぎ」は、むしろ逆効果

追加ヒアリングでは、確認したい情報を増やしすぎないことも同じくらい大切です。

質問項目が多すぎると、電話をかけた方には「詰問されている」ような印象を与えてしまい、一次受付にも時間がかかってしまいます。電話代行で確認する内容は受付時に必要な範囲に絞り、詳細な確認は担当者からの折り返しに任せる——このメリハリが、結果的にスムーズな対応につながります。

追加ヒアリングの目的は、電話口ですべてを解決することではありません。担当者が次の対応にすぐ入れるよう、必要な情報だけを整理して渡すこと。それが、このヒアリング設計の本質です。

まとめ|「取次だけ」で終わらせない、電話代行の使い方

「会社名・氏名・電話番号を聞いて取り次ぐだけ」——記事の冒頭でそう感じていた方も、ここまで読んでいただけたなら、電話代行の見え方が少し変わったのではないでしょうか。

氏名や連絡先だけでなく、商品名や相談内容、現場住所、希望日時など、本来なら担当者が折り返した後に一つひとつ確認していた情報を、受付の時点で先取りできる。それが、追加ヒアリングという仕組みです。
必要なヒアリング項目は、業種や問い合わせ内容によって異なります。だからこそ、自社ならどの項目が必要かを一度決めておくだけで、折り返し前の準備や担当者への引き継ぎがぐっとスムーズになります。

ボンズコミュニケーションでは、業務内容に合わせたヒアリング項目や受付内容の設計からサポートしております。電話対応の負担を減らしながら、自社に必要な情報をしっかり受け取れる体制を整えたい事業者様は、ぜひお気軽にご相談ください。
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